業種/職種調査・マーケティングリサーチ/フルタイムスタッフ・調査員
株式会社サーベイリサーチセンター
マーケティングリサーチ部、マーケティングリサーチ4課
課長
宮本 勝志 様(写真左)
主任
鈴木 敬 様(写真右)
企業紹介
株式会社サーベイリサーチセンター様は、主に「都市・交通」「世論・計画」「マーケティングリサーチ」の3分野の調査領域を網羅し、あらゆる分野の社会調査を全国規模で対応、データ収集・分析サービスを提供しています。 インバウンド関連では2010年から観光庁からの受託で「訪日外国人消費動向調査」を実施。昨年から訪日関連の調査依頼の増加を受けて、訪日調査を専門とするセクションを立ち上げました。
事業内容とインバウンドの取り組みについて教えてください
インバウンド関連では、2010年から観光庁からの受託調査「訪日外国人消費動向調査」を実施しています。訪日客の増加とともに、昨年秋頃からは民間企業からも訪日関連調査の依頼が増えていますね。主に公共交通機関のようなインフラ関連のほか、消費財メーカーからの受託で、中国人の「爆買い」など特殊な需要がどうして起こったのかといった市場調査などもあります。
外国人観光客のニーズも多様化の傾向にあるので、調査の際の課題として、「ニーズ」と「評価」の把握が必要になってきます。そこで、外国語コミュニケーション能力に長けた専属の登録調査員を全国に配置し、ヒアリング調査を中心に、ミステリーショッパーや観察調査にも対応しています。外国人観光客への商品やサービスについて、現場でこそ得られる情報を収集することで、課題や問題点を明らかにしています。
今回、求人されたきっかけを教えてください
調査依頼の増加に伴って、これまで受けきれなかった訪日関連の調査を専門に実施するセクションを設置しました。そこで、調査の取りまとめを行うフルタイムスタッフ、現場で調査を行う調査員の拡充が必要となりました。
以前、他媒体で求人を行いましたがなかなか集まらず、、、やまとごころとは以前からお付き合いもあり、今回お試しキャンペーンを実施していたのがきっかけとなり掲載に至りました。
採用の過程はいかがでしたか?
予想以上の反響があり、2週間程度でフルタイムスタッフ2名、アルバイトスタッフ1名を採用することができました。スタッフ採用の目途がたったので、次に調査員募集に切り替えました。こちらもたくさんの応募をいただき、調査員として30数名の登録をいただくことができました。
どんな方からの応募が多かったですか?
語学力とモチベーションの高い方が多かったです。
スタッフの方では、語学に関して必須ではなかったのですが、皆さん日本語以外の言語スキルをお持ちの方でした。実際に面接をして、応募者のやる気や仕事内容に対する強い関心が伝わってきました。観光やインバウンドをキーワードにされている方が多く、今回採用に至ったスタッフの中にもインバウンド経験のある方がいました。
調査員への応募についても、英語以外の言語スキルがある方も多く、中国語、タイ語、ベトナム語などバラエティに富んでいました。また、一人で英語、フランス語、ドイツ語など複数言語を使える方もいらっしゃいました。消費動向調査では、対象言語すべてに対応できない場合は、英語を使用していたので、そういった意味でも様々な語学力をお持ちの方に登録をいただけたことに満足しています。
採用後のお仕事の内容は?
調査員には、空港、観光地や商業施設で訪日外国人旅行者に紙やタブレット端末を使用してアンケート調査を行っていただきます。調査期間はだいたい3~4日の場合が多いですね。スタッフは、それぞれの言語の回収目標数に対して必要な言語数を調査員へのアサイン、調査終了後のデータ回収など、バックグランド業務が中心です。
やまとごころキャリアご利用の感想・要望をお聞かせください
今回、おためしキャンペーンを利用したため、費用対効果にも満足しています。正規料金でもリーズナブルであるとわかったので、人材確保が必要になった際は、また利用したいと思います。
求人情報の項目は多すぎSしたい内容も十分書ける点で、ボリューム的にもとても良いと思います。
ただ予想以上の応募があったので、たくさんのメールを管理するのがやや大変でした。応募者ごとにスレッド化することができれば対応がよりスムーズになるのではないでしょうか。また、ページビュー数や詳細クリック数まで管理ページで確認できると効果測定ができてよいと思います。
今後の取り組み、インバウンドに対する思いについて
弊社ではインバウンドに携わる企業の今後の方向性を知り、ニーズの深堀りをした上で、例えば今後投資を行う場合にその基礎調査を実施するなど、各企業が必要とするサービス提供を目指していきます。現在、インバウンド関連調査で対応しきれていない空白部分を埋めていくよう取り組んでいきたいです。
受け入れ側の独りよがりにならないように、観光客の生の声を反映させる意味でもインタビュー調査は非常に有効だと思います。弊社の調査業務が、訪日観光客がまた日本に来たいと思うようなサービスやインフラ整備の拡充、結果的に訪日者数の拡大に貢献できれば、と思います。