意外と見落としがち?内定辞退を防ぐ「内定者フォロー」のポイント
「内定を出してもなぜか辞退されてしまう…」とお悩みの採用担当者様、その原因はもしかしたら「内定者フォロー」にないでしょうか?採用活動のゴールは、内定を出して終わりではありません。内定者が安心して入社を迎えられるよう、企業がしっかりとサポートすることが不可欠です。
この記事では、多くの企業が抱える内定辞退の原因と、その具体的な対策について詳しく解説します。
内定者フォローとは?
内定者フォローとは、採用内定を出してから入社するまでの期間、企業が内定者に対して行うサポート活動全般を指します。この活動は、単に内定辞退を防ぐだけではありません。内定者フォローを丁寧に行うことで、入社後のスムーズな立ち上がりや早期離職の防止にもつながります。
一方で、内定後のコミュニケーション不足や不適切な対応は、内定者の企業への不信感を募らせ、内定辞退に直結する可能性もあります。特に、内定から入社までに期間が空く場合は、内定者のモチベーションを維持するためにも、定期的なフォローを心がけましょう。
内定辞退の5つの主な原因
内定辞退には様々な理由がありますが、その多くは以下の5つに分類できます。
1. 他社からの内定
複数の企業から内定を得て、他社と比較検討した結果。最も一般的な辞退理由です。
2. 業務への不安
求人票や選考過程で得た情報だけでは、具体的な仕事内容がイメージできず、入社後に活躍できるか不安に感じている。
3. 人間関係への不安
転職理由が人間関係だった場合、新しい職場の人間関係が築けるかという不安。
4. 家族からの反対
本人は入社するつもりでも、給与や勤務地、会社の知名度などを理由に家族から反対された。
5. 現職からの引き止め
退職交渉が難航し、現職の待遇改善や引き止め工作により、転職自体を諦めてしまう。
「内定辞退は仕方ない」と諦めるのは早いです。内定者と密にコミュニケーションを取り、適切なフォローを行うことで、辞退を防ぐことは十分に可能です。
原因別の内定辞退対策
内定辞退を防ぐためには、内定者が不安や迷いを抱く前に状況を把握し、先手を打って対策を講じることが重要です。原因別の具体的な対策を見ていきましょう。
内定辞退の原因 | 対策のポイント | 具体的なフォロー例 |
他社からの内定 | 個別面談で状況把握と課題解決 | ・内定後にオファー面談を実施し、他社の選考状況や悩んでいる点をヒアリングする
・条件面、仕事内容、職場環境など、内定者の悩みを聞き、個別に対応する |
業務への不安 | 仕事のイメージを明確にする | ・内定後に改めて業務内容を丁寧に説明する
・入社前のeラーニングや課題図書の提供 ・入社後の研修やOJT体制について具体的に説明し、不安を解消する |
人間関係への不安 | 職場の雰囲気を伝える | ・配属予定部署の社員との交流会やランチ会を開催する
・可能であれば、職場見学の機会を設ける ・社員のインタビュー記事やSNSで、社内の雰囲気を積極的に発信する |
家族からの反対 | 家族を説得できる材料を提供する | ・会社のパンフレットや事業内容がわかる資料を用意する
・給与や福利厚生について、客観的に理解できるよう具体的な情報を提供する ・必要であれば、家族向けの会社説明会を検討する |
現職からの引き止め | 退職交渉の進捗をこまめに確認 | ・内定後の早い段階で、退職交渉の進捗を確認する
・退職にあたって困っていることがないか聞き、気軽に相談できる関係性を築く |
内定~入社までの流れ(一例)
内定者フォローは、適切なタイミングで必要な情報を伝えることが大切です。以下に、内定から入社までの一般的な流れと、その際に必要な書類をまとめました。
1. 内定通知
内定を正式に通知します。(書面またはメール)
2. 労働条件通知書(義務)
労働時間や賃金などの労働条件を明示します。オファー面談時や面談後に提示する場合もあります。
3. オファー面談
内定者との最終的な意思確認と、条件面のすり合わせを行います。
4. 入社承諾書に署名
内定者から入社意思を確認するための書類です。
5. 入社に向けた準備物の案内
入社までに必要な書類や準備物について案内します。
6. 社員との交流機会/e-ラーニングなどの提供
内定辞退の要因になりやすい不安を解消するために、適切なタイミングで実施します。
7. 入社
会社によって書類の名称ややり取りのタイミングは異なりますが、この流れを参考に自社の内定者フォローが十分かどうか一度確認してみましょう。
まとめ
内定者フォローは、内定辞退を防ぐだけでなく、入社後のミスマッチをなくし、長期的な活躍を促すための重要なプロセスです。内定者一人ひとりの不安や悩みに寄り添い、丁寧なフォローを行うことで、企業への信頼感と入社意欲は確実に高まります。この機会に、ぜひ自社の内定者フォロー体制を見直してみてはいかがでしょうか。